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リモートでも強いチームをつくる秘訣とは 早稲田大学 准教授 村瀬 俊朗さん – 『日本の人事部』

新型コロナウイルス感染症の流行により、人々の働き方やビジネスのあり方が大きく変化しています。とくに緊急事態宣言が発出された2020年4月以降、在宅勤務をはじめとするリモートワークを導入する企業が急増しました。遠隔で勤務する社員が増えるなか、企業は、メンバー間の信頼関係をどう構築すればいいのでしょうか。また、リモート環境下で強いチームをつくるために必要なものとは何なのでしょうか。長年にわたり日米でチームワークとリーダーシップを研究してきた、早稲田大学商学部准教授の村瀬俊朗先生にお話をうかがいました。

プロフィール

村瀬 俊朗さん
早稲田大学 商学部 准教授

むらせ・としお/1997年に高校卒業後、渡米。2011年、University of Central Floridaにて産業組織心理学の博士号を取得。Northwestern UniversityおよびGeorgia Institute of Technologyで博士研究員(ポスドク)を務めた後、シカゴにあるRoosevelt Universityで教鞭を執る。2017年9月から現職。専門はチームワークとリーダーシップ。

コロナ禍以前からリモートワークが普及していたアメリカで起きていた課題

村瀬先生のこれまでのキャリアや研究領域についてお聞かせください。

高校卒業後すぐにアメリカに渡り、セントラルフロリダ大学で産業組織心理学を学びました。その後は三つの大学でポスドクや教員を務め、2017年に日本に戻ってきました。日米で取り組んできた研究テーマは、チームワークとリーダーシップです。

リーダーシップといっても、「いかにしてカリスマCEOは生まれるか」といった類のものではありません。「どうすればチームはうまくいくのか」というチームワーク研究が基盤にあり、そこから派生してチーム運営に欠かせないリーダーシップ論へと研究の幅を広げていきました。

アメリカで研究していた期間が長かったわけですが、アメリカの場合、国土が広いので、必然的に一ヵ所に人が集まれない状況がよく起こります。2010年前後からテクノロジーも進化し、離れた拠点に在籍しているメンバーでチームを組んだり、オンラインで会議をしたりすることが当たり前になりました。そのため、私のチームワーク研究でも、「オンライン上でどのようにチームワークを形成するか」という点は考えるべきテーマの一つでした。

日本ではコロナ禍で急速にリモートワークが普及しましたが、アメリカでは先行して、オンライン上でメンバーが連携して仕事に取り組む状況があったのですね。

そうですね。ただ、いずれの企業も諸手を挙げて、リモートワークを推進してきたわけではありません。

2013年、多くの企業がリモートワークや在宅勤務を積極的に取り入れるなか、ヤフーのCEOに就任したマリッサ・メイヤー氏が、それまでヤフーで認められていた在宅勤務の禁止を発表したことは、とても印象的な出来事でした。マリッサ・メイヤー氏はその後のインタビューで、「一人でいるときのほうが生産的になれるかもしれません。しかし、他の人と一緒にいるときには、コラボレーションがうまくいき、革新的になれます」と述べています。

また、リモートワークの先駆者でもあったIBMは、2017年5月にリモートワークの廃止を発表し、数千人もの在宅勤務の従業員に‟オフィス勤務への切り替え”を命じました。ここからわかるのは、積極的にリモートワークを取り入れてきた世界的企業も、社員同士が顔を合わせないことによる弊害や課題を抱えていた、ということです。

リモートワークは、個人での作業を効率的にしました。とくに現代はテクノロジーが進み、オンライン上で話をしたり、チームメンバーでファイルを共有したり、一つのドキュメントに同時に書きこんだりすることがストレスなくできます。今、私は『日本の人事部』の取材をオンラインで受けているわけですが、インタビューのように共通の目的があり、1対1でやり取りが完遂することであるならば、それほど大変ではありません。

しかし、組織はもっと複合的なものです。仕事と人間が織り交ざった複雑なコミュニティーです。オープンなミーティングスペースで誰かがプロジェクトの話をしているのを聞いて間接的に情報を得たり、「なんとなくあの人が忙しそうだ」と感じて手助けしたり、仕事の合間にコーヒーを飲みながら昨晩観た映画の話をしたり……そういった複合的な情報や感情で職場という空間や時間は形成されています。

リモートワークは仕事を効率化したが、重厚な人間関係を維持できていないという懸念

日本においてもリモートワークを導入する企業が増えましたが、メリットと同時に、リモート環境下での課題を抱えている企業もあるように見受けられます。村瀬先生は、日本企業のリモートワークの現状をどのようにご覧になっていますか。












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